格差社会 - 米国株式投資は格差社会を生き延びるための最強の武器
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【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】

【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】
富める者はより富み、貧しい者はさらに貧しさへと突き落とされる理不尽な社会。
私たちの住むこの資本主義社会は格差社会と言われます。

それでも日本で富の格差が叫ばれだしたのはつい最近のことで、21世紀に入ってからでした。
それまでの日本社会は「一億総中流」と言われ、多くの日本人が安定した生活を享受していました。  
それが21世紀に入ると、「格差」「下流」「ワーキングプア」「派遣切り」という言葉が流行り、社会問題にもなりました。
中流社会は、みるみるうちに格差社会へと変わってきたわけです。

フランスの経済学者トマ・ピケティ氏の「21世紀の資本」の中で、この問題の本質をわかりやすく解き明かしています。

ピケティ氏の理論は、 r > g という不等式で資本主義社会の格差の正体を説明しました。

r (資本の収益率[投資の利回り])は g (経済成長率[賃金の上昇率])を上回るという考えです。

資本の収益率、つまり株や不動産などの資本を持つ者は、経済成長(賃金の上昇)以上に富み、格差が拡大していくということです。
つまり持つ者と持たざる者の格差が拡大していくということです。


r>gピケティ


そして、r と g の成長率はそれぞれ4~5%と1~2%という歴史だったということです。
資本主義社会は「 r > g 」という不等式が示すように格差拡大するような構造が埋め込まれている訳です。

資本家と労働者の間で生まれる3%の格差をそれほど大きくないと感じる方もいると思いますが、
時間の経過とともに複利の力は大きく働くので、資本の蓄積が進めば、持つものと持たざる者の格差が広がり続けます。

では、どうすればいいのか?

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【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】

【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】
日本の多くの中流層サラリーマンは下流層に落ちていっているという現状があります。

まじめに働いてきた典型的な日本の中流層サラリーマン中には、ワーキングプアと言えるようなレベルに生活水準が追い込まれている人も出てきています。

厚生労働省が行っている国民生活基礎調査によれば、1994年と2015年の所得の中央値を比べると2割以上も所得が減少しています。

所得中央値推移

ではなぜ中流層の所得が下がってしまったのでしょうか。

その理由は、世界経済のグローバリゼーションが大きく影響しています。
一億総中流と言われていた時代の日本サラリーマンの給料の競争相手は同じ日本で働くサラリーマンでしたが、今や世界中の労働者になったということです。


テクノロジーの発達と通信コストの低価格化に伴い、非常に速いペースでグローバルアウトソーシングが進んだのです。
この結果、企業はよりコストの低い労働力を利用することが可能になったのです。

日本よりコストの低い労働力は世界中にたくさんあります。
その世界中の労働者と比べて、日本のサラリーマンの給料が妥当かどうかで給料は決まってきます。
例えば、製造業の工場に雇用されている人の競争相手はライバル企業ではなく、同じ会社の海外工場の労働者になる訳です。

海外の工場の生産品質が日本並みに向上する前に、日本の工場の生産性改善を進め、海外の工場に負けないコスト競争力をつけなくてはなりません。
だから給料は上げるわけにいかず、むしろ人件費を下げてコスト競争に勝たなければ工場は閉鎖されてしまいます。

労働者同士のグローバルな競争は工場労働者のようなブルーカラーだけでなく、コールセンターやデータ管理などアウトソーシングが容易な労働も行われています。

ちなみに、ある国の消費者を顧客にするサービス業の給料水準は、グローバルな競争ではなく、その国の平均的な庶民の所得水準に比例します。  
だから、平均的な庶民の所得水準が下がってくれば、サービス業の給料水準も下がってくるのです。

では、どうすればいいのか?

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