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新興国投資には海外ETFの利用がおすすめ


新興国投資には海外ETFの利用がおすすめ
新興国の株式市場や債券市場への投資が年々注目度を増してきています。

新興国市場(エマージング・マーケット)は、中南米やロシア、東欧、東南アジア(ASEAN諸国)などが挙げられますが、代表的な地域ではBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)が知られています。
BRICsの次には、VISTA(ベトナム、インドネシア、南アフリカ共和国、トルコ、アルゼンチン)やNEXT11(バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、韓国、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、トルコ、ベトナム)といった地域への投資も注目されています。
特に東南アジア(ASEAN諸国)への投資が注目を集めているようです。


新興国投資の魅力

先進国の成長率は鈍化しているが、新興国では当分の間は高い成長率を期待することができことが魅力となっているため、より高いリターンが期待できるといわれています。
また、政治状況や社会環境の変化により債務の返済、投融資の回収ができなくなるカントリー・リスクや、市場の非成熟による低流動性により、株式や債券を

希望する価格や時期に売却できない流動性リスクがあるため、ハイリスク・ハイリターンな投資対象であるともいわれています。
新興国投資は、リスクも伴いますが、大きなリターンを期待できる投資になります。
近い将来経済大国に成長する可能性を秘めた新興国投資は、とても魅力的です。

新興国の中流階級の所得が急速に増加していることは、新興国の内需を大きく押し上げる効果が期待できます。
さらに、新興国の対外貿易は拡大していて、財政収支も比較的好調であることから、新興国の成長モメンタムは、維持される見通しです。
これらのことから、新興国の企業収益の大きな伸びが期待されることで、新興国株式市場は、一段高の展開となると期待されています。


新興国株式投資

中国やインドなどの新興国の現物株に個人が投資するのは、ハードルが高いというのが現状です。
新興国を投資対象とするETFが数多く上場していますので、それら新興国投資を対象とした海外ETFを利用することが新興国投資にはおすすめです。

ETFとは、Exchange-Traded Fundの頭文字を取ったもので、日本語では「上場投資信託」と訳されます。
簡単に言うと、「株のように株式市場で売買される投資信託」という金融商品です。
海外ETFとは、海外の証券取引所に上場されているETFのことで、海外ETFは、日本の証券会社を通じて購入が可能です。
また、海外ETFは、上場している市場の取引時間内であれば、リアルタイムでファンドの売買ができます。

中国、インド、ロシア、台湾、韓国、南アフリカ、ブラジルを投資対象とする海外ETFなどは、日本国内の証券会社でも取り扱っていますので、日本にいながらにして、これら新興国に投資することができます。

新興国に興味はあるものの、新興国1カ国に投資するだけでもリスクが大きいと考える方には、新興諸国市場全体を投資対象とする海外ETFがおすすめです。
分散が効いたポートフォリオを購入することになり、また、その国の株式市場全体の動きに大体、連動するような投資効果が期待できます。

MSCIが算出するエマージング指数に連動することを目指す海外ETFはニューヨーク証券取引所に上場していますが、海外の投資家の間でも人気があるETF銘柄です。

MSCIエマージング指数は、新興諸国市場25カ国をカバーするインデックスで、構成国の中の比率上位は、中国、ブラジル、韓国、台湾、ロシアなどですが、このETFには新興国が軒並み入っていることから、新興国全般への分散投資を希望する投資家向けの海外ETFといえるでしょう。


投資信託との比較

中国やインドを連動対象にする海外ETFの運用コスト(信託報酬といわれる手数料)は、一般の投資信託に比べ、保有コストは海外ETFの方が低めに設定されています。
エマージング諸国を投資対象に運用する一般の投資信託でも、2%程度の信託報酬が徴収されるのが一般的です。
これに対して、MSCIエマージング指数に連動するETFの信託報酬は0.22%~0.72%と、保有コストの差があります。
長期的に新興国投資を考えている方には、運用コストが安い海外ETFを利用した新興国投資がおすすめです。


日本国内の金融機関で購入可能なおすすめ新興国海外ETF


新興国株式海外ETF

MSCI Emerging Markets Index Fund(EEM)
iシェアーズR MSCI エマージング・マーケット・インデックス・ファンド
MSCIエマージング・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
世界各国のエマージング・マーケット株式に投資します。

Vanguard Emerging Markets ETF(VWO)
バンガード・MSCI・エマージング・マーケットETF
MSCIエマージング・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
幅広い新興諸国の株式市場への投資をします。

SPDR S&P Emerging MarketsETF(GMM)
SPDR S&P 新興国株式 ETF
SPDR S&P 新興国株式 ETFは、S&Pエマージング BMI 指数(ティッカー: STBMEMU)のトータルリターンに、経費控除前で、連動する投資成果を上げることを目標とします。


新興国債券海外ETF

JPMorgan USD Emerging Markets Bond Fund(EMB)
iシェアーズJPモルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券ファンド
JPモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックスの価格及び利回りの実績に概ね対応する投資成果をあげることを目標としています。

SPDR Barclays Capital EM Local Bond ETF(EBND)
SPDR バークレイズ 新興国債券ETF
SPDRバークレイズ 新興国債券(現地通貨建て) ETFは、新興国の現地通貨建てソブリン債券の動きに連動する、バークレイズ・EMローカル・カレンシー・ガバメント・ダイバーシファイド指数(ティッカー: BLCD)の価格と利回りに、経費控除前で、おおむね連動する投資成果を上げることを目標とします。


上記の海外ETFは楽天証券で購入することが可能です。
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新興国債券に投資を行う理由


新興国債券に投資を行う理由
高利回りが期待できる運用商品として、「ハイイールド債券」や「新興国債券」ファンドの関心が高まっているようです。
新興国の経済は過去と比較して非常に良好であるといわれます。
新興国経済は著しい発展を遂げ、その経済規模は、購買力平価調整後ではすでに先進国全体を上回る水準に達し、世界経済の重心が新興国にシフトしつつある状況です。
先進国の総労働人口は、今後長期的に横ばいないし減少が見込まれるのに対し、新興国の総労働人口は拡大を続ける見通しで、長期的な労働人口の増加予測は、新興国の長期的な成長見通しのひとつの根拠となっています。
経済成長を通じ新興国のファンダメンタルズは大きく改善し、いまや新興国の平均では純債権国の地位にあり、ソブリン格付も平均では投資適格の水準に達しています。
国内総生産(GDP)に対する財政収支や公的債務残高の面でも新興国はもはや先進国より良好なものとなっています。


新興国債券に投資を行う理由

債券は、年金基金や金融法人等、機関投資家にとって最も重要な投資対象となる代表的な金融資産です。
機関投資家の運用の大半は米国、ユーロ圏および日本等の先進国債券への投資が中心で、新興国債券への投資は非常に限定的なものとなっています。

新興国債券保有のメリットとして注目するべきは、その優れたリスク/リターン特性です。
過去10年間の新興国債券はハードカレンシー建て・現地通貨建てを平均すると、新興国株式の約半分のリスク(ボラティリティ)水準で、株式とほぼ同水準のリターンだったようです。

個人投資家も、新興国債券を既存の先進国グローバル債券ポートフォリオに一部組入れるだけでも、債券ポートフォリオのリスク・リターン特性は大きく改善します。





新興国債券【ETFを利用して高い利回りを得る】


新興国債券【ETFを利用して高い利回りを得る】
新興国の債券は、日本や先進国の債券と比べて利回りが高い、という点が投資対象としての魅力です。
また新興国の経済成長などに伴って、為替が円安・新興国通貨高方向に動き出すと、為替差益も期待できます。
新興国債券のETFは、為替や金利の動向を勘案しつつ、基本ポートフォリオに加えてもよさそうです。


iShares JPMorgan USD Emerging Markets Bond Eund(EMB)
iシェアーズJPモルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券ファンド
JPモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックスの価格及び利回りの実績に概ね対応する投資成果をあげることを目標としています。


SPDR Barclays Capital Emerging Markets Local Bond ETF (EBND)
SPDR バークレイズ 新興国債券(現地通貨建て) ETF (EBND US)
SPDR バークレイズ 新興国債券(現地通貨建て) ETFは、新興国の現地通貨建てソブリン債券の動きに連動する、バークレイズ・EMローカル・カレンシー・ガバメント・ダイバーシファイド指数(ティッカー: BLCD)の価格と利回りに、経費控除前で、おおむね連動する投資成果を上げることを目標とします。









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