米国株式投資は格差社会を生き延びるための最強の武器
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【投資に関する世論調査】もはや絶望的な結果!リスク資産を保有したいと全く思わないが約70%

【投資に関する世論調査】もはや絶望的な結果!リスク資産を保有したいと全く思わないが約70%
金融世論調査


金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和2年調査結果」によると

「元本割れを起こす可能性があるが、収益性の高いと見込まれる金融商品の保有」についての質問で

「そうした商品を保有しようとは全く思わない」

と回答した方が約70%とのことです。


多くのサラリーマンは「リスクは避けるもの」「一時的にでも元本割れするのはありえない」と言い訳し、
リスクを取ったものが報われるという資本主義のルールを避け、自ら下流に転落したいようにすら思えます。

株式などのお金を生み出す資本を持つ者はさらに富み、貧しい者はさらに貧しさへと突き落とされる理不尽な社会だというのに。

どうやら持つ者と持たざる者との格差がますます拡大していきそうです。

投資をしているサラリーマンと投資をしないサラリーマンとでは、同じように日々の生活を送っていても
資本を蓄積していかなければ、絶望的な格差が生まれてしまうという訳です。

ではどうすれば下流に落ちずに資本を蓄積できるでしょうか。

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年収300万円~500万円台世帯の貯蓄額は?お金の流れを変えなければ下流のまま

年収300万円~500万円台世帯の貯蓄額は?お金の流れを変えなければ下流のまま
年収300万円~500万円未満世帯の貯蓄額はどのくらい?

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和2年調査結果」によると

20代(年収300万円~500万円未満世帯)
平均貯蓄額:210万円
中央値:102万円

30代(年収300万円~500万円未満世帯)
平均貯蓄額:337万円
中央値:250万円

40代(年収300万円~500万円未満世帯)
平均貯蓄額:520万円
中央値:250万円

50代(年収300万円~500万円未満世帯)
平均貯蓄額:663万円
中央値:301万円

世帯金融資産保有額


とのことですが、より実態に近い中央値より低い貯蓄額の方は
早いうちに手を打ったほうが良いでしょう。
お金の流れを変えなければ下流のままの人生を過ごすことになるでしょう。
低金利が続く今、銀行の定期預金などに何十年も漠然とお金を預けていても、人生にインパクトを与えるほどお金は増えません。

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【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】

【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】
富める者はより富み、貧しい者はさらに貧しさへと突き落とされる理不尽な社会。
私たちの住むこの資本主義社会は格差社会と言われます。

それでも日本で富の格差が叫ばれだしたのはつい最近のことで、21世紀に入ってからでした。
それまでの日本社会は「一億総中流」と言われ、多くの日本人が安定した生活を享受していました。  
それが21世紀に入ると、「格差」「下流」「ワーキングプア」「派遣切り」という言葉が流行り、社会問題にもなりました。
中流社会は、みるみるうちに格差社会へと変わってきたわけです。

フランスの経済学者トマ・ピケティ氏の「21世紀の資本」の中で、この問題の本質をわかりやすく解き明かしています。

ピケティ氏の理論は、 r > g という不等式で資本主義社会の格差の正体を説明しました。

r (資本の収益率[投資の利回り])は g (経済成長率[賃金の上昇率])を上回るという考えです。

資本の収益率、つまり株や不動産などの資本を持つ者は、経済成長(賃金の上昇)以上に富み、格差が拡大していくということです。
つまり持つ者と持たざる者の格差が拡大していくということです。


r>gピケティ


そして、r と g の成長率はそれぞれ4~5%と1~2%という歴史だったということです。
資本主義社会は「 r > g 」という不等式が示すように格差拡大するような構造が埋め込まれている訳です。

資本家と労働者の間で生まれる3%の格差をそれほど大きくないと感じる方もいると思いますが、
時間の経過とともに複利の力は大きく働くので、資本の蓄積が進めば、持つものと持たざる者の格差が広がり続けます。

では、どうすればいいのか?

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【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】

【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】
日本の多くの中流層サラリーマンは下流層に落ちていっているという現状があります。

まじめに働いてきた典型的な日本の中流層サラリーマン中には、ワーキングプアと言えるようなレベルに生活水準が追い込まれている人も出てきています。

厚生労働省が行っている国民生活基礎調査によれば、1994年と2015年の所得の中央値を比べると2割以上も所得が減少しています。

所得中央値推移

ではなぜ中流層の所得が下がってしまったのでしょうか。

その理由は、世界経済のグローバリゼーションが大きく影響しています。
一億総中流と言われていた時代の日本サラリーマンの給料の競争相手は同じ日本で働くサラリーマンでしたが、今や世界中の労働者になったということです。


テクノロジーの発達と通信コストの低価格化に伴い、非常に速いペースでグローバルアウトソーシングが進んだのです。
この結果、企業はよりコストの低い労働力を利用することが可能になったのです。

日本よりコストの低い労働力は世界中にたくさんあります。
その世界中の労働者と比べて、日本のサラリーマンの給料が妥当かどうかで給料は決まってきます。
例えば、製造業の工場に雇用されている人の競争相手はライバル企業ではなく、同じ会社の海外工場の労働者になる訳です。

海外の工場の生産品質が日本並みに向上する前に、日本の工場の生産性改善を進め、海外の工場に負けないコスト競争力をつけなくてはなりません。
だから給料は上げるわけにいかず、むしろ人件費を下げてコスト競争に勝たなければ工場は閉鎖されてしまいます。

労働者同士のグローバルな競争は工場労働者のようなブルーカラーだけでなく、コールセンターやデータ管理などアウトソーシングが容易な労働も行われています。

ちなみに、ある国の消費者を顧客にするサービス業の給料水準は、グローバルな競争ではなく、その国の平均的な庶民の所得水準に比例します。  
だから、平均的な庶民の所得水準が下がってくれば、サービス業の給料水準も下がってくるのです。

では、どうすればいいのか?

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【株式投資】株式会社に投資するとなぜ儲かるのか

【株式投資】株式会社に投資するとなぜ儲かるのか
株式投資をしているのに、知らない方もいるようですが、
企業が稼ぎ出す「純利益」はすべて株主に帰属します。つまり株主のモノです。
毎年、莫大な純利益を生み出す優良企業の株式を保有していれば、保有株数分の純利益が自分の取り分ということです。
この「純利益をもらえる権利」が「株」です。
そして、この「純利益をもらえる権利」が現在1株いくらで売買されているかという価格が株価です。

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米国株 優良銘柄 おすすめ銘柄

米国株 優良銘柄 おすすめ銘柄
米国株式市場に上場する、米国企業又は欧州企業の銘柄は、株主を重視する姿勢が日本企業とは大きく異なり、10年、20年単位で見ても、EPS(1株当たり利益)やBPS(1株当たり株主資本)が伸びていたり、50年以上連続で増配しているような銘柄もあります。

銘柄選びの基準として特に重視したい点は、「EPSの推移」「BPSの推移」「ROEの推移」「営業キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」「増連続配銘柄」です。



世界を代表する企業の米国株優良銘柄

米国株(ADR含む)は、グローバル市場で活躍する世界的な優良銘柄が多数あります。
米国内だけでなく、世界中でビジネスを展開していますから、世界各国での収益を期待できます。
新興諸国の市場の拡大によって、世界的にブランド価値を持つグローバル企業が恩恵を受けることも期待できそうです。

このようにグローバル企業は、世界中で収益を得て、資本を蓄積し、その規模をさらに大きくしていきます。
そして、製品の差別化、ブランド力、技術力などの独占力はかなり永続的だともいわれています。
株式市場がEPSと配当の持続的な成長を評価することで、株価は上昇するといわれています。

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世界最強の株式指数 NYダウ(ダウ工業株30種平均)

世界最強の株式指数 NYダウ(ダウ工業株30種平均)
世界最強の株式指数といえば、NYダウ(ダウ工業株30種平均)ではないでしょうか。

NYダウ(ダウ工業株30種平均)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズが発表する米国の代表的な優良企業(ブルーチップ)の30社で構成される平均株価指数です。
いわばアメリカ企業のオールスターです。

NYダウの構成銘柄は下図のとおりで、ニューヨーク株式市場の重要な株価指標で、世界中で常に注目されている指数です。

NYダウ構成銘柄

NYダウ指数は米国の企業社会の縮図といえるほど、様々な業種の会社が含まれていることがわかります。
また、多くの会社がグローバル展開をする会社だということも特徴でしょう。
業種、ビジネス地域の多様性がダウ指数の安定的な成長を支えていると言えそうです。
今後も新興国など世界各国に進出していく方針の企業が多いので、更なる事業拡大及び利益成長が期待できます。

NYダウ構成銘柄

NYダウ指数の過去25年間での値動きも右肩上がりの状態です。
過去10年間で30銘柄の合計配当金は2.2倍、合計1株あたり利益(EPS)は2.6倍になっています。
業績の堅調な推移が、NYダウ指数の上昇を支えていると言えそうです。

NYダウ指数の中には配当利回りが3%を超える銘柄も多数あります。
また、P&G、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マクドナルド、スリーエムは数十年にわたって連続増配中です。


あなたも、この世界最強のNYダウ指数に積立投資をし、このオールスター企業の利益を株式価値や配当という形で自分の収益にすることができます。

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【株式投資】銘柄選びで重視すべき指標はFCF

【株式投資】銘柄選びで重視すべき指標はFCF
世界の長期投資家は、「その企業が将来にわたっていくらの現金を生み出す能力があるのか」を重視しています。

望ましいと考える企業は、強力な無形資産を持ち、高い利益率を維持する優良企業です。
その中でも、潤沢なフリー・キャッシュフロー(FCF)を創出する優良企業がありますが、長期投資家が銘柄選びで重視すべきはそのような企業です。

フリー・キャッシュフローは、実際に企業が稼いだ現金で、設備投資額などの費用をすべて支払った後に残る資金です。
投下資本利益率が高ければ高いほど、営業利益をより効率的にフリー・キャッシュフローに転換することができます。
利益はあくまで会計上の数字であって、実際に使えるキャッシュではありません。
フリー・キャッシュフローは、配当や自社株買いなどのかぶぬし還元、債務の返済、買収などの投資に使えることができるキャッシュです。
フリー・キャッシュフロー創出力を重視するのはそのためです。

フリー・キャッシュフローの創出力だけでなく、そのフリー・キャッシュフローを作り出すシステムが非常に強固で、永久に揺るがないような企業が魅力的です。
望ましい投資対象は、債券よりも多くのキャッシュを安定的に創出し、かつフリー・キャッシュフローを成長させる仕組みのある割安な銘柄。

ブランド力、特許、商標権などの無形資産に基づく圧倒的な競争優位性と財務力を持ち、構造的な裏付けを有する長期成長力を背景とフリーキャッシュフロー創出力に対して株価が割安な銘柄です。
このような銘柄には、その性格上、低ボラティリティかつ長期に安定的に事業収益を稼ぐことが期待できます。
また、安定的に株主価値の成長が期待できるとも考えられます。

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