米国株式投資は格差社会を生き延びるための最強の武器
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【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】

【 r > g 】格差社会で下流に落ちないためにやるべきこと【米国株式投資】
富める者はより富み、貧しい者はさらに貧しさへと突き落とされる理不尽な社会。
私たちの住むこの資本主義社会は格差社会と言われます。

それでも日本で富の格差が叫ばれだしたのはつい最近のことで、21世紀に入ってからでした。
それまでの日本社会は「一億総中流」と言われ、多くの日本人が安定した生活を享受していました。  
それが21世紀に入ると、「格差」「下流」「ワーキングプア」「派遣切り」という言葉が流行り、社会問題にもなりました。
中流社会は、みるみるうちに格差社会へと変わってきたわけです。

フランスの経済学者トマ・ピケティ氏の「21世紀の資本」の中で、この問題の本質をわかりやすく解き明かしています。

ピケティ氏の理論は、 r > g という不等式で資本主義社会の格差の正体を説明しました。

r (資本の収益率[投資の利回り])は g (経済成長率[賃金の上昇率])を上回るという考えです。

資本の収益率、つまり株や不動産などの資本を持つ者は、経済成長(賃金の上昇)以上に富み、格差が拡大していくということです。
つまり持つ者と持たざる者の格差が拡大していくということです。


r>gピケティ


そして、r と g の成長率はそれぞれ4~5%と1~2%という歴史だったということです。
資本主義社会は「 r > g 」という不等式が示すように格差拡大するような構造が埋め込まれている訳です。

資本家と労働者の間で生まれる3%の格差をそれほど大きくないと感じる方もいると思いますが、
時間の経過とともに複利の力は大きく働くので、資本の蓄積が進めば、持つものと持たざる者の格差が広がり続けます。

では、どうすればいいのか?

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【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】

【格差社会】日本の労働所得は下がり続けている【下流に落ちないために】
日本の多くの中流層サラリーマンは下流層に落ちていっているという現状があります。

まじめに働いてきた典型的な日本の中流層サラリーマン中には、ワーキングプアと言えるようなレベルに生活水準が追い込まれている人も出てきています。

厚生労働省が行っている国民生活基礎調査によれば、1994年と2015年の所得の中央値を比べると2割以上も所得が減少しています。

所得中央値推移

ではなぜ中流層の所得が下がってしまったのでしょうか。

その理由は、世界経済のグローバリゼーションが大きく影響しています。
一億総中流と言われていた時代の日本サラリーマンの給料の競争相手は同じ日本で働くサラリーマンでしたが、今や世界中の労働者になったということです。


テクノロジーの発達と通信コストの低価格化に伴い、非常に速いペースでグローバルアウトソーシングが進んだのです。
この結果、企業はよりコストの低い労働力を利用することが可能になったのです。

日本よりコストの低い労働力は世界中にたくさんあります。
その世界中の労働者と比べて、日本のサラリーマンの給料が妥当かどうかで給料は決まってきます。
例えば、製造業の工場に雇用されている人の競争相手はライバル企業ではなく、同じ会社の海外工場の労働者になる訳です。

海外の工場の生産品質が日本並みに向上する前に、日本の工場の生産性改善を進め、海外の工場に負けないコスト競争力をつけなくてはなりません。
だから給料は上げるわけにいかず、むしろ人件費を下げてコスト競争に勝たなければ工場は閉鎖されてしまいます。

労働者同士のグローバルな競争は工場労働者のようなブルーカラーだけでなく、コールセンターやデータ管理などアウトソーシングが容易な労働も行われています。

ちなみに、ある国の消費者を顧客にするサービス業の給料水準は、グローバルな競争ではなく、その国の平均的な庶民の所得水準に比例します。  
だから、平均的な庶民の所得水準が下がってくれば、サービス業の給料水準も下がってくるのです。

では、どうすればいいのか?

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【株式投資】株式会社に投資するとなぜ儲かるのか

【株式投資】株式会社に投資するとなぜ儲かるのか
株式投資をしているのに、知らない方もいるようですが、
企業が稼ぎ出す「純利益」はすべて株主に帰属します。つまり株主のモノです。
毎年、莫大な純利益を生み出す優良企業の株式を保有していれば、保有株数分の純利益が自分の取り分ということです。
この「純利益をもらえる権利」が「株」です。
そして、この「純利益をもらえる権利」が現在1株いくらで売買されているかという価格が株価です。

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米国株 優良銘柄 おすすめ銘柄

米国株 優良銘柄 おすすめ銘柄
米国株式市場に上場する、米国企業又は欧州企業の銘柄は、株主を重視する姿勢が日本企業とは大きく異なり、10年、20年単位で見ても、EPS(1株当たり利益)やBPS(1株当たり株主資本)が伸びていたり、50年以上連続で増配しているような銘柄もあります。

銘柄選びの基準として特に重視したい点は、「EPSの推移」「BPSの推移」「ROEの推移」「営業キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」「増連続配銘柄」です。



世界を代表する企業の米国株優良銘柄

米国株(ADR含む)は、グローバル市場で活躍する世界的な優良銘柄が多数あります。
米国内だけでなく、世界中でビジネスを展開していますから、世界各国での収益を期待できます。
新興諸国の市場の拡大によって、世界的にブランド価値を持つグローバル企業が恩恵を受けることも期待できそうです。

このようにグローバル企業は、世界中で収益を得て、資本を蓄積し、その規模をさらに大きくしていきます。
そして、製品の差別化、ブランド力、技術力などの独占力はかなり永続的だともいわれています。
株式市場がEPSと配当の持続的な成長を評価することで、株価は上昇するといわれています。

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「配当成長株投資法」で、「お金を強力に生み出す資産」を獲得できる!

「配当成長株投資法」で、「お金を強力に生み出す資産」を獲得できる!

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このテキストは、株の素人でも『世界の中で競争力の高い』『連続増配・配当成長銘柄』を選び獲得することができるメソッドです。
誰でもできる「不労所得の作り方」と言ってもいいかもしれません。

『配当成長』に着目することが重要!
『配当成長』に着目することは、『競争力が高く』『安定した業績の』『連続増配銘柄』を選ぶことになるからです。

また、配当成長に着目した株式投資を知ると株価変動がそんなに気にならなくなります。
株価が下がっても現金(配当金)は変わらずザクザク入ってくるからです。

手にした配当金でさらに配当成長株を買い増し、株式数を増やせばさらにザクザクと・・・・
知っている者だけが賢明な投資家になれる「まともな株式投資法」です。

配当成長株投資は長期的なスパンで投資を考えますが、10年に1、2回は株式市場の暴落に遭遇することもあるでしょう。
そんな暴落時に「買いのチャンスがやってきた」と自分で選んだ銘柄に自信が持てるかどうかが配当成長株投資の重要な部分でもあります。

だからこそ、競合他社を寄せ付けない『ワイド・モートを持った銘柄を選んでいること』、『連続増配銘柄を選んでいること』、そして後述する『ファンダメンタル分析をして銘柄を選んだこと』が、銘柄に、そして自分自身への自信につながり、暴落の恐怖を乗り越え、買いを実行できる力になります・・・・・・・・・


お金を強力に生み出す「配当成長株投資」
 
今後も長期的に使える安心感の高い株式投資手法です。
あなたの人生をより豊かなものに変える、大きなヒントになれば何よりです。

お金を生み出す資産とは、
あなたが何もしなくても所有する資産があなたの口座にお金を振り込んでくれるような資産です。

お金を強力に生み出す資産は「不動産」でしょうか?
いいえ
お金を強力に生み出す資産は「株式(配当成長銘柄)」です。

例えばワンルームマンションなどの不動産という資産の場合、
家賃収入という形でお金を生み出してくれます。
株式の場合、配当という形でお金を生み出してくれます。

不動産投資の場合、所有物件が増えない限り、翌年さらに翌々年に家賃収入が10%ずつ増えていくということはほとんどあり得ません。家賃収入はあくまで単利の世界なんです。

しかし

株式投資の場合、所有する株式数が増えなくても、翌年、さらに翌々年に配当収入が10%ずつ増えていくということはザラにあります。(配当成長又は連続増配といいます。)
 
しかも、その配当金でさらに株式を買い増しすること(配当再投資)も容易にできますので、保有株数が増えることで、さらに配当金が増えていくことになります。
 
配当金は1株につきいくら というように決まっているため、保有株式数が増えれば増えるほど配当金も増えることになります。
 
つまり、配当成長と配当再投資で複利効果を最大限増幅することができます。
これが配当金がザクザク増えるしくみです。
この味を知ると やみつきになりますよ。

※単利とは元本に対してのみ利息がつく計算方法です。
 複利とは、発生する利息を元本に入れ、利息を計算する方法です。

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これをグラフにして比較するとこのようになります。

(初期の利回りを3% 株価の変動なしとした場合)
配当成長株



(初期の利回りを3% 株価の変動年率7%UPとした場合)
配当成長株

上記のグラフの配当再投資&増配7%&株価7%UPを見ていただければ一目瞭然ですが、保有資産の価値はすさまじく上がります。
配当再投資&増配5% ですら霞んで見えてしまうぐらいですね。

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これはすごいことだと思いませんか。
多くの日本人の方は株式投資のこういった魅力に気づいていません。

また、多くの投資家は足下の配当利回り(高配当銘柄)に重点を置きますが、長期的なトータルリターンを左右するのは配当成長率がより重要であることが、歴史からも実証されています。

継続して配当額を増やしてきた『連続増配企業』には、その裏付けとして高い利益創出力や成長性があると考えられます。
 
こうした企業の株価上昇率は堅調な銘柄が目立ちます。
連続増配に着目することは、企業の継続した収益力についてシンプルに捉える方法としても役立ちます。

 

 株式投資の本質と『配当成長株投資法』の真髄


「100円で買った株が120円になって20円儲けた」が株式投資だと思っている方は非常に多くいますが
株式投資の本質は、利益を生み出すことのできる企業に資金を投資し、利益を還元してもらうこと(利益の分け前(配当金)をもらうこと)です。

つまり
 
①「より多くの利益の分け前(配当金)が得られる企業(配当成長銘柄)を探すこと」
②「配当金という形でもらったその資金と追加資金でさらに配当成長銘柄を買い増しすること」
③「①と②を長期的に繰り返し、配当成長銘柄の株式数を増やすこと」

これが『配当成長株投資法』の真髄です。
 

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今回ご提案しているテキストは、
①の「より多くの利益の分け前(配当金)が得られる企業(配当成長銘柄)を探すこと」
特に「配当成長企業」「連続増配企業」「競争力の高い優良企業」にフォーカスを絞った銘柄選定
を目的として、初心者でも安心して、株式投資を実践して、
配当収入が年々増えていく喜びを実感していただくために
自分で簡単に銘柄を選定することができるテキストに仕上げたつもりです。

言ってみればこのテキストは
『配当成長優良銘柄抽出マニュアル』です。

また、銘柄選定については米国株式市場をターゲットにしています。
なぜ米国株式市場なのかというと、複利の力をより高める手法を取っている『配当成長株投資法』にピッタリ合うからです。

配当再投資は、よく言われている複利の力を享受する方法の一つですが、
過去何十年にも渡って連続増配している銘柄に株式投資することで、保有する銘柄の1株あたりの配当金が増配によって勝手に増えていくので、複利の力をより高める効果があります。

米国株式市場では世界的に事業を展開している優良企業が多いことや、投資家が投資しやすい魅力的な環境を整えているだけではなく、株主重視の姿勢が根付いています。
 
欧米の企業は、安易に減配をしません。
日本の企業は減益になるとあっさり減配する傾向があり、増益でもすぐには増配しないなど、配当金へのコミットメントが強いとはいえない状況です。
 
減配を簡単にしてしまう日本株に投資するよりも、何十年も連続増配を続けている米国株に投資することがどれだけ投資効率が良いか。

連続増配をすることができる企業は、持続的に配当原資となるEPS(1株利益)を成長させることができる銘柄ということになります。
 
また、長期に渡って連続増配するためには、事業の持続的、安定的な成長が求められます。
つまり、世界の中で競争力の高い(ワイド・モート)企業である必要もあるのです。

米国では、長期間にわたり連続増配を続ける企業、それも世界的なブランド力を有する大企業が多いというのが特徴の1つです。
中には、59年連続増配という企業まで存在するほどです。

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長期間にわたり連続増配する企業は、それだけ利益が成長している企業、という側面も持っているといえます。
そのため、「安定性」だけでなく「成長性」「競争力」も銘柄選別を考慮する材料になると考えられます。

以上のことから、銘柄選定については米国株式市場に上場する企業をターゲットにしています。


また、あまり知られていませんが、実は日本株投資より米国株投資の方が少額資金から始められるので、金銭的な敷居は低いのです。
 
米国株の売買は1株から売買できますが、日本株は単元株制度というものがあり最低取引ロットが100株(銘柄により違いあり)というルールがあったりします。
米国株式投資は日本国内のネット証券に口座を開設すれば、ネットで売買することが可能です。


世界の中で競争力が高く、配当成長を続ける企業 15~20銘柄で構成された配当成長株ポートフォリオを保有して
配当収入が年々増えていく喜び、キャッシュを生み続ける資産を持つ安心感をぜひ味わってください。

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世界の中で競争力が高く、配当成長を続ける企業の株価は長期的には下がらない
競争力が高い配当成長銘柄の株価は、なぜ長期的には下がらないのか

例えば、初期の利回りを3% 毎年の増配率7% 株価の変動年率を毎年2%DOWNとした場合
もしそんな銘柄があった場合、7年後には配当利回りは5%を超えています。
そんな銘柄に配当再投資した場合、先ほどのグラフに当てはめるとこのようになります。


配当成長株
1株の価値が安くなり続けるのに対して1株あたりの配当金が増えるので、
配当再投資で得られる株数が飛躍的に増すのでこのようになります。

まあ こんなことは まずあり得ないでしょう。なぜなら
もし、こんな銘柄があったら、多くの投資家の買いが入るので、
業績が右肩下がりでもない限り、株価は下がり続けることはないでしょう。 


しかし、このことは多くのことを教えてくれます。

株価がたいして上がらなくても配当成長銘柄投資を続け、配当再投資を繰り返し、保有株式数を増やせば、多くの資産を築けるということです。

逆に株価が下がることにも少しワクワクするようになるものです。
何しろ、株価上昇の含み益なんかではない『確実なキャッシュ』を生み出してくれる資産がより安くより多く獲得できるようになるのですから。


競争力が高い銘柄かつ配当成長銘柄は、一時的に株価が軟調でも、いずれは株式市場がその銘柄の本質的価値を認め、株価を押し上げるものです。

そんな魅力的な配当成長銘柄を、このテキストに従って選定することができます。

実際 このテキストを使ってどのように有望・優良銘柄を選定するのか

配当成長、増配銘柄、高配当銘柄投資は相対的なリスクは低いですが、
個別銘柄の選択の重要性が高いので、かなり高度なノウハウが必要といわれています。

しかし
このテキストに従って銘柄を抽出すれば、簡単に配当成長銘柄かつ有望・優良銘柄を選定することが可能です。

その方法とは

米国のある2つのwebサイトが提供しているデータを使います。(データは毎月又は随時更新されています。)
データをダウンロード(エクセル又はCSV形式)し、2つのデータをエクセル上で組み合わせ、フィルターをかけていく方法で抽出します。
この作業で約700銘柄くらいのデータから50銘柄くらいに選別してしまいます。
ここまでできればほとんど配当成長銘柄を抽出できたようなものです。 

パソコン上でエクセルが起動できさえすれば、エクセルの高度な技術は必要ありません。
エクセルの操作に慣れている方であれば、15分から20分くらいで素早く抽出できる程度です。
また、パソコンでエクセルが起動できない(インストールされていない)場合でもPDF形式でデータは閲覧可能です。
その場合、マーカーペンなどで印をつけるなどして目で抽出しなければならないので疲れますが抽出できないことはありません。

ルールに従って数十銘柄くらい抽出できたら、その銘柄の安定性、成長性、収益性などをさらに詳しく確認していきます。(ファンダメンタル分析
要するに、投資するに値する裏付けを取っていくということです。

 また、配当成長株投資は中長期のスタンスで取り組みますが、10年に1,2回は相場全体の暴落時に遭遇することもあるでしょう。
そんな暴落時に「買いのチャンスがやってきた」と自分で選んだ銘柄に自信が持てるかどうかが配当成長株投資の重要な部分でもあります。

だからこそ、競合他社を寄せ付けない『ワイド・モートを持った銘柄を選んでいること』、
『連続増配銘柄を選んでいること』、そして『ファンダメンタル分析をして銘柄を選んだこと』が、銘柄に、そして自分自身への自信につながり、暴落の恐怖を乗り越え、買いを実行できる力になります。

その自信を確かにするのが、「ファンダメンタル分析」という裏付けをとることで暴落時の恐怖に打ち勝つ自信を生み出します。
 
その際、米国のwebサイトが提供している情報を参考にしますが、
テキストの中で、どのサイトのどのページのどの部分をどのように確認するのか など詳しく説明してあります。

例えば営業利益率やEPS(1株あたり純利益)やROE(株主資本利益率)、 BPS(1株あたり純資産)、営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローなどの推移 、自社株買いの実績や有利子負債などの状況、キャッシュはどのくらい持っているかなどは、どこのサイトの、どのページの、どの部分をどう確認するのかなどです。
 
また、英語サイトも参考にしますが、英語の意味なども解説してありますので安心していただけると思います。



下の図は実際にこのテキストの方法で抽出した配当成長銘柄の株価推移と配当金推移の例です。
配当成長銘柄

配当成長銘柄

ものすごい増配率ですよね!
この10年間の増配率を年利回りに換算すると驚異の20.18%
配当利回りもそんなに低いわけではないのにこの増配率です。


この期間にはあのリーマンショックも含まれているんです。



この銘柄(増配20%株価14%UP)を先ほどのグラフに落とし込むと・・・
10年間だけにしましたが10年間でこれだけの差がでるんですね。
配当成長銘柄例


配当成長銘柄は、長期の配当成長に長期の利益成長が不可欠であるため、配当利回りだけでなくキャピタルゲイン(株価上昇)も期待できます。
 
米国には数多くの高配当銘柄がありますが、配当に着目する株式投資は、相対的にリスクが小さく、配当成長が期待できる銘柄に投資すると、長期的に高い投資収益を得ることが期待できます。

投資家にしてみれば、市場環境が厳しいときほど、配当金が貴重なキャッシュフローとなり、安心感を持てます。
また、高配当銘柄や配当成長銘柄は下落相場のプロテクターともいわれていて、配当の高さが株価の下落を緩和させる傾向がみられるなど、一般に下値抵抗力があるといわれています。


米国株式市場の連続増配銘柄の驚異的なパフォーマンスをあなたはどのように受け止めますか?

 
私は米国株式投資歴十数年の個人投資家ですが、過去にいろいろな投資経験もしてきました。
シーゲル氏やバフェット関連、マルキール氏をはじめとする米国株式投資関連、資産運用・投資関連本など数多くの書籍も十数年の間に読み、投資経験を積み重ねてきました。
その中でもこの『配当成長銘柄投資』が一番安心でき、満足できる株式投資法だと実感しております。


ご紹介したテキストを活用すれば簡単に素早く米国株優良銘柄を選定できるでしょう。
 
一度 有望・優良銘柄が選定できるようになれば、そのスキルは一生の財産となり得ます。
 
そして選定された資産株(配当成長銘柄)は増配を繰り返し、配当を成長させ
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米国株取引は価格変動リスクや為替変動リスクを伴いますので、場合によっては損失を被る可能性があります。
米国株取引には取引業者の売買手数料がかかります。 
実際に、株式投資をされる場合は、取引の仕組みをよくご理解された上で、最終的にはご自身のご判断でお取引をしてください。






 

世界最強の株式指数 NYダウ(ダウ工業株30種平均)

世界最強の株式指数 NYダウ(ダウ工業株30種平均)
世界最強の株式指数といえば、NYダウ(ダウ工業株30種平均)ではないでしょうか。

NYダウ(ダウ工業株30種平均)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズが発表する米国の代表的な優良企業(ブルーチップ)の30社で構成される平均株価指数です。
いわばアメリカ企業のオールスターです。

NYダウの構成銘柄は下図のとおりで、ニューヨーク株式市場の重要な株価指標で、世界中で常に注目されている指数です。

NYダウ構成銘柄

NYダウ指数は米国の企業社会の縮図といえるほど、様々な業種の会社が含まれていることがわかります。
また、多くの会社がグローバル展開をする会社だということも特徴でしょう。
業種、ビジネス地域の多様性がダウ指数の安定的な成長を支えていると言えそうです。
今後も新興国など世界各国に進出していく方針の企業が多いので、更なる事業拡大及び利益成長が期待できます。

NYダウ構成銘柄

NYダウ指数の過去25年間での値動きも右肩上がりの状態です。
過去10年間で30銘柄の合計配当金は2.2倍、合計1株あたり利益(EPS)は2.6倍になっています。
業績の堅調な推移が、NYダウ指数の上昇を支えていると言えそうです。

NYダウ指数の中には配当利回りが3%を超える銘柄も多数あります。
また、P&G、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マクドナルド、スリーエムは数十年にわたって連続増配中です。


あなたも、この世界最強のNYダウ指数に積立投資をし、このオールスター企業の利益を株式価値や配当という形で自分の収益にすることができます。

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【株式投資】銘柄選びで重視すべき指標はFCF

【株式投資】銘柄選びで重視すべき指標はFCF
世界の長期投資家は、「その企業が将来にわたっていくらの現金を生み出す能力があるのか」を重視しています。

望ましいと考える企業は、強力な無形資産を持ち、高い利益率を維持する優良企業です。
その中でも、潤沢なフリー・キャッシュフロー(FCF)を創出する優良企業がありますが、長期投資家が銘柄選びで重視すべきはそのような企業です。

フリー・キャッシュフローは、実際に企業が稼いだ現金で、設備投資額などの費用をすべて支払った後に残る資金です。
投下資本利益率が高ければ高いほど、営業利益をより効率的にフリー・キャッシュフローに転換することができます。
利益はあくまで会計上の数字であって、実際に使えるキャッシュではありません。
フリー・キャッシュフローは、配当や自社株買いなどのかぶぬし還元、債務の返済、買収などの投資に使えることができるキャッシュです。
フリー・キャッシュフロー創出力を重視するのはそのためです。

フリー・キャッシュフローの創出力だけでなく、そのフリー・キャッシュフローを作り出すシステムが非常に強固で、永久に揺るがないような企業が魅力的です。
望ましい投資対象は、債券よりも多くのキャッシュを安定的に創出し、かつフリー・キャッシュフローを成長させる仕組みのある割安な銘柄。

ブランド力、特許、商標権などの無形資産に基づく圧倒的な競争優位性と財務力を持ち、構造的な裏付けを有する長期成長力を背景とフリーキャッシュフロー創出力に対して株価が割安な銘柄です。
このような銘柄には、その性格上、低ボラティリティかつ長期に安定的に事業収益を稼ぐことが期待できます。
また、安定的に株主価値の成長が期待できるとも考えられます。

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インデックス投資では味わえない株式投資の本質

インデックス投資では味わえない株式投資の本質
投資とは「何らかのリスクを取って経済的な生産活動に資本を提供する行為」です。
投資という形で資本を提供し、リスクを取った見返りがリターンとなります。


さわかみホールディングスの澤上氏はいいます。

投資というのは対象を厳選してはじめてリスクが取れるし、リターンも期待できるのだ。
したがって、リスクをコントロールしてとか、リスクを分散してとかの考えなど、はじめから存在しない。


モダン・ポートフォリオ理論では、リスクは株価のボラティリティと定義され、競争力の高い優良企業であっても、市場平均と比べて急激に株価が下がったら、株価が上がっていた時より下がった後の方が「リスクが高い」ということになります。

50年先も安定的に純利益を生み出すような競争力の高い優良企業の株価が急落した時こそ買いのチャンスであり、長期的に見れば元本が確保された状態の最もリスクが低い状態ということになります。


バフェットはいいます。

企業のオーナー(株主)として考えれば、学者の定義するリスクはまったく的外れである。
あまりにも外れているため、不合理だとすら言える。


丸ごと一つの企業を買ってしまうということを想定すると、投資対象の選定の考え方はシンプルになります。
例えば、丸ごと一つの企業のオーナーに自分がなったとしたら、自分への金銭的なリターンは純利益になります。

その時どんな企業のオーナーになりたいと思うでしょうか。
50年先も安定的に純利益を生み出すような事業で、設備投資も少なくてよい企業ではないでしょうか。

もし、そうであるなら、ビジネスの何分の1の事業を分け合っている株式投資でも同じ考えで良いのではないでしょうか。
世界の中で競争力の高い優良企業は、毎年莫大な純利益を生み出し続けています。

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